アイ・グリッドを解説｜屋根上PPAの仕組みと事例・社会への効果

アイ・グリッドは、店舗や物流施設などの屋根に太陽光発電設備を置き、発電した電気を施設が使う太陽光オンサイトPPAを主力とする、アイ・グリッド・ソリューションズのサービスです。同社は累計1,511施設・395MWの開発実績を公表しています。この記事では、仕組み、料金の確認点、導入事例、同じ分野の会社、社会への効果までを、各社の公式情報だけで整理します。

この記事でわかること

• アイ・グリッドの運営会社と事業の全体像
• アイ・グリッドのオンサイトPPAの仕組みと余剰電力循環
• アイ・グリッドの料金と、契約前に確認したい項目
• アイ・グリッドの導入実績と都道府県別の施設数
• 同じ分野に取り組む会社4社の比較表
• 導入事例3件と、社会に与える良い影響

アイ・グリッドはどんな会社？運営会社と事業の全体像

アイ・グリッドを運営するのは、2004年2月設立の株式会社アイ・グリッド・ソリューションズです。再生可能エネルギーの分散型電源を、屋根上の太陽光発電を軸に広げています。

アイ・グリッドの運営会社の概要

運営会社の基本情報は、公式の会社概要で確認できます。設立は2004年2月、資本金は1,616百万円（2026年8月末現在）と記載されています。

項目	公式の会社概要の記載
社名	株式会社アイ・グリッド・ソリューションズ
設立	2004年2月
本社所在地	東京都港区虎ノ門二丁目4番7号（T-LITE 15F）
代表者	代表取締役社長 秋田 智一
資本金	1,616百万円（2026年8月末現在）

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ公式サイト「会社概要」（2026年10月確認）

アイ・グリッドの事業の柱とGX Cityの構想

公式サイトは、事業をGXソリューション事業とエナジートレーディング事業の2本柱として紹介しています。GXソリューション事業は、脱炭素、電気代、将来リスクへの対応をまとめて扱い、再エネ自給率の最大化を掲げる事業です。

あわせて、地域の再エネ循環による地域活性化を目指す構想「GX City®」と、独自のAIプラットフォーム「R.E.A.L. New Energy Platform®」を掲げています。サステナビリティのページでは、2017年から商業施設の屋根を活用した分散型太陽光発電事業を始めたと説明しています。

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ公式サイト（2026年10月確認）、同社「サステナビリティ」（2026年10月確認）

アイ・グリッドの東証グロース市場への上場

アイ・グリッド・ソリューションズは、2026年7月29日に東京証券取引所グロース市場へ新規上場したと公表しています。同社は上場を機に、上場企業としての社会的責任と公共的使命をより一層自覚し、コーポレートガバナンスの充実に努めるとしています。

上場企業になったことで、決算説明資料などのIR情報が公開される点は、導入を検討する企業にとって事業の継続性を確かめる材料になります。ただし、上場の事実は個別の契約条件の良し悪しを示すものではありません。

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ「東京証券取引所グロース市場への新規上場に関するお知らせ」（2026年7月29日）

アイ・グリッドの太陽光オンサイトPPAはどんな仕組み？

アイ・グリッドは、顧客施設の屋根や敷地に太陽光発電設備を設置し、初期投資を抑えて再エネを使えるようにするPPAサービスを提供しています。

アイ・グリッドのR.E.A.L. Solar Powerの基本

アイ・グリッドの太陽光オンサイトPPAのサービス名は「R.E.A.L. Solar Power」です。公式サイトは、自然を傷つけない屋根上太陽光発電のPPAサービスで、国内No.1の実績があると説明しています。

このNo.1は、富士経済「2024年版 太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望」の数字に基づくもので、公式サイトの注記によると、第三者所有モデルの非住宅10kW以上、2023年度実績が対象です。同社が自ら述べている順位である点は押さえておきましょう。

オンサイトPPAとは、発電事業者が顧客の施設に太陽光設備を置き、そこで発電した電気を顧客に販売する契約です。設備を所有して維持管理するのは事業者側で、顧客は使った分の電気料金を払います。公式サイトは、目的として電気代の削減と、施設の再エネ自給率の向上を挙げています。

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ公式サイト「事業内容」（2026年10月確認）

アイ・グリッドの余剰電力循環スキームとAIプラットフォーム

アイ・グリッドは、余剰電力循環スキームのもとで屋根に太陽光パネルを広く設置し、施設ごとの再エネ発電量を高める方式を掲げています。具体的な運用の例は、事例の節で紹介する山九に登場します。

発電設備の運用には、独自開発のプラットフォームを使います。公式サイトのサービス紹介では、屋根上太陽光、産業用蓄電池、EV充電システムなどを、このプラットフォームで統合管理すると説明しています。導入後に発電量の低下を検知して改善を提案する運用支援は、事例の節で紹介する赤城乳業の事例にも登場します。

なお、屋根の外から電気を届けるオフサイトPPAは、別の仕組みです。オンサイトとの違いは、関連記事で整理しています。

関連記事：オフサイトPPAとは？仕組み・メリット・導入の流れをわかりやすく解説

アイ・グリッドの料金は？初期費用と確認したい契約条件

アイ・グリッドの電気料金の単価や契約期間は、確認した公式ページに掲載がありません。見積もりで確認する前提で、押さえるべき点を整理します。

アイ・グリッドの初期費用と支払いの考え方

国土交通省は、オンサイトPPAモデル（第三者所有モデル）を、専門事業者が太陽光発電システムを導入して維持管理し、使った電気代を専門事業者に支払う方式と説明しています。設備の購入費を顧客が負担しない方式があることも、同じページで触れています。

アイ・グリッドも、自社のPPAを初期投資を抑えて再エネを使えるサービスと位置づけています。ただし、初期費用がかからない分、設備の費用は電気料金として長い期間をかけて支払う形になる点は、自己所有と比べるときの前提になります。

確認する項目	公式ページで確認できた内容（2026年10月時点）
初期投資	アイ・グリッドは「初期投資を抑えながら」再エネを使えると説明
電気料金の単価	公表なし（個別の見積もりで確認）
契約期間	公表なし（個別の見積もりで確認）
設備の所有と維持管理	国土交通省は、専門事業者が導入して維持管理する方式と説明

参照：国土交通省「太陽光発電」（2026年10月確認）

契約前に確認したい項目の整理

料金の単価が非公表のPPAでは、見積もりの段階で条件を揃えて聞き出すことが大切です。単価、契約期間、中途解約の条件、契約満了後の設備の扱いの4点は、どの事業者に聞くときも共通します。

確認項目	聞くときの視点（編集部整理）
電気料金の単価	時間帯や季節で変わるか。燃料費調整など他の項目との関係はどうなるか
契約期間と解約	期間の長さと、中途解約時の費用の考え方
屋根の条件	屋根の構造、防水、耐荷重の確認と、工事の範囲
余剰電力の扱い	使い切れない電気の扱いと、スキームの中での位置づけ
保守と運用	発電量の監視、故障時の対応範囲
契約満了後	設備の撤去、譲渡、更新の選択肢

これらは、アイ・グリッドに限らずオンサイトPPA全般で確認したい点として編集部が整理したものです。実際の条件は、各社の見積書と契約書が基準になります。

アイ・グリッドの導入実績は？施設数と都道府県別の広がり

アイ・グリッドは、2017年からの累計で1,511施設・395MWを開発したと公表しています（2026年7月時点）。47都道府県すべてに実績があります。

アイ・グリッドの開発実績の数字

開発実績の数字は、公式サイトの「数字で見る」ページに載っています。2017年からの累積で1,511施設、395MWです。屋根上の設置先では、流通小売（スーパー、ドラッグストア、ホームセンター、家電量販店）が約78.6%を占めると記載されています。

項目	公表されている数値	時点
開発施設数（累積）	1,511施設	2026年7月
発電容量（累積）	395MW	2026年7月
実績のある都道府県	47都道府県	2026年7月
屋根上に占める流通小売の割合	約78.6%	2026年7月
集計の開始年	2017年	2026年7月

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ公式サイト「数字で見るアイ・グリッド・ソリューションズ」（2026年7月時点）

アイ・グリッドの都道府県別の施設数

同じページには、都道府県別の施設数も載っています。地域ごとに合計すると、関東437施設、北陸・中部415施設が多く、北海道・東北は108施設です。

地域	施設数（2026年7月時点）	公式ページ上の内訳の例
北海道・東北	108施設	宮城26、山形28、福島28、北海道1
関東	437施設	埼玉82、千葉78、茨城73、栃木68、群馬65
北陸・中部	415施設	愛知111、静岡82、富山53、岐阜42
近畿	136施設	兵庫55、大阪26、滋賀17
中国・四国	250施設	広島80、岡山48、愛媛48
九州・沖縄	165施設	福岡58、熊本25、沖縄21

6地域の合計は1,511施設で、全体の数字と一致します。都道府県別で最も多いのは愛知県の111施設です。北海道の実績は1施設で、47都道府県のうち最も少なくなっています。

太陽光PPAなど再エネ導入に取り組む会社4社の比較表

アイ・グリッドと同じく、法人向けの再エネ導入サービスを公表している4社を、各社の公式ページの記載だけで並べました。

掲載順は社名の五十音順（大林クリーンエナジー、Sustech＝サステック、自然電力、Looop＝ループ）で、優劣や推奨の順位ではありません。公式ページで内容を確認できた会社だけを載せたため、5社に満たず4社です。表の「公表なし」は、確認した公式ページに記載が見つからなかったことを示します。

会社・サービス	取り組みの対象	仕組み	公表している実績	公表の時点
アイ・グリッド（R.E.A.L. Solar Power）	顧客施設の屋根や敷地	太陽光オンサイトPPA、余剰電力循環スキーム	1,511施設・395MW	2026年7月
大林クリーンエナジー	工場などの敷地	自家消費型のオンサイトPPA	内外テクノス向け103kW（DC）、契約期間25年	2023年3月
Sustech	公表なし	オンサイトPPA、オフサイトPPA、電力運用プラットフォーム「ELIC」	公表なし	2026年9月
自然電力	再エネ発電所の開発など7分野	バーチャルPPA、オンサイトPPA（海外の事例）	公表なし	2026年8月
Looop（中電Looop Solar）	全国の法人顧客	第三者所有型（TPO‐PPA）の太陽光自家消費	掲載された個別案件3件（例：531.2kW）	2026年8月

大林クリーンエナジー

大林クリーンエナジーは、大林組グループの会社で、自家消費型のオンサイトPPA事業を手がけています。

支援範囲は、太陽光発電設備の設置と運営、そして工場への電力供給です。2023年3月に内外テクノス向けの103kW（DC）の設備が運転を開始し、契約期間は25年と公表されています。

参照：大林組「内外テクノスの工場に自家消費型オンサイトPPAを導入」リリース（2023年3月20日）

Sustech

Sustechは、電力運用事業の中で、オンサイトPPAとオフサイトPPAを提供している会社です。

支援範囲は、分散型電力運用プラットフォーム「ELIC」、蓄電池アグリゲーション、EVチャージステーション、脱炭素化支援など幅広い領域に及びます。オンサイトPPA・オフサイトPPAは「令和7年度 新エネ大賞 受賞」と公式サイトに表示されています。

参照：Sustech公式サイト（2026年9月時点）

関連記事：Sustechを解説｜ELICの仕組みと蓄電池・PPAの事例

自然電力

自然電力は、太陽光、風力、系統用蓄電池などの再エネ事業を、企画から運用まで手がける会社です。

支援範囲は、脱炭素ソリューション、需給調整のエネルギーテック、地域事業、海外事業にも及びます。2023年6月にはタイのMolten社向けに、屋根置き約999kWp（DC）のオンサイトPPAを発表し、年間約611トンのCO₂削減を見込むとしています。公式ニュースには、既設FIT発電所のFIP移行によるバーチャルPPAの締結（2026年8月12日付）も掲載されています。

参照：自然電力公式サイト（2026年10月確認）、自然電力「Molten社子会社とのPPA」英語版リリース（2023年6月6日）

Looop（中電Looop Solar）

Looopは、電力小売や再エネ事業を手がける会社で、法人向けに「中電Looop Solar」という第三者所有型の太陽光自家消費サービスを案内しています。

サービスページは、全国の法人顧客向けに提供するとしています。お問い合わせから契約までは6か月以上の目安と記載され、個別案件として茨城県の531.2kW（2026年8月4日掲載）など3件が載っています。

参照：Looop「再エネ事業（中電Looop Solar）」（2026年8月時点）

アイ・グリッドの導入事例｜建デポ・山九・赤城乳業

アイ・グリッドは、建デポ、山九、赤城乳業の導入事例を公式に公開しています。見込みの数字と実績の数字は分けて読む必要があります。

建デポ

建デポは、2026年6月時点で96店舗を展開する、建築資材の会員制卸チェーンです。

約2年にわたり太陽光の導入を検討し、設備の維持管理と将来の廃棄が懸念でした。初期費用がかからない点と、パネルの設置面積を最大にできる点を理由に、PPAを選びました。福岡今宿店を最初に、6店舗へ導入し、運用は2026年3月に始まっています。

6店舗で再エネ自給率約48%、20年間の累計で3,219万円のコスト削減を見込むと公表されています。これは見込みの数字で、実績の数字ではありません。

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ「建デポの導入事例」（2026年9月29日）

山九

山九は、物流を中心に事業を営む企業で、屋根上のオンサイトPPAと、余剰電力を他の拠点へ送る循環型電力を組み合わせました。

横浜ロジスティクスセンターでは、太陽光オンサイトPPAで年間約95トンのCO₂削減を実現したと公表されています。鹿島支店の対象3施設は、建物の構造上パネルを置けなかったため、循環型電力「R.E.A.L. Circular Power」で再エネ率100%を達成し、CO₂削減量は年間約301トンです。

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ「山九の導入事例」（2026年9月11日）

赤城乳業

赤城乳業は、1961年設立のアイスクリーム専業メーカーで、冷凍・冷蔵設備を持ち、製造工程で大量のエネルギーを使います。

同社は、再エネの導入を「事業として成立するか」で判断し、本庄千本さくら『5S』工場にPPAを導入しました。リリースでは、電力価格高騰時には導入当初想定の3〜4倍程度のコスト削減につながったと述べています。この結果を受けて、同工場への追加導入と、深谷工場への新規導入が決まりました。

参照：アイ・グリッド・ソリューションズ「赤城乳業の導入事例」リリース（2026年8月5日）

アイ・グリッドが社会に与える良い影響｜屋根の再エネ化と余剰電力の循環

アイ・グリッドの社会的な価値は、既存の屋根を再エネの発電所に変えることと、余剰電力を循環させて再エネ率を高めることにあります。

既存の屋根を活用して再エネを増やす効果

新しい土地を切り開かず、店舗や物流施設の屋根を使うのが、屋根上太陽光の特徴です。アイ・グリッドは、国内の太陽光導入量にどの程度貢献しているのでしょうか。公表値を、国の資料と同じ単位に揃えて比べます。

太陽光発電協会が環境省のサイトで公開した資料は、国内の太陽光発電の導入量を75.6GW（資料上の表記は2024年度12月末）としています。アイ・グリッドの395MWは0.395GWです。0.395GW÷75.6GW＝約0.52%で、国内の導入量の約0.5%にあたる（編集部推計）と計算できます。

環境省のサイトは、2030年度に向けて、太陽光の累積導入量を103.5〜117.6GWまで増やす必要があると記しています。資料の75.6GWとの差は27.9〜42.0GWです。同じ式で、0.395GW÷42.0GW＝約0.9%、0.395GW÷27.9GW＝約1.4%となり、今後の増加分の約0.9〜1.4%に相当する（編集部推計）ことになります。

この比較には2つの注意があります。比べた時点が、アイ・グリッドは2026年7月、国の資料は2024年度12月末とずれています。さらに、アイ・グリッドの公表値は交流か直流かの区別が確認できないため、あくまで規模感をつかむ目安です。

同社の累計は、2025年10月末に1,270施設・約312MWでした。2026年3月末には1,410施設・約357MW、2026年7月に1,511施設・395MWと、約9か月で約83MW増えています。

参照：太陽光発電協会「太陽光発電 基礎編」（環境省サイト掲載）（2025年8月22日）、環境省「太陽光発電の導入支援サイト」（2026年4月更新）、アイ・グリッド・ソリューションズ 2025年12月1日付リリース（2025年10月末）

余剰電力の循環で、屋根に載らない施設にも再エネを届ける

屋根の構造上パネルを載せられない施設は、現実に存在します。山九の鹿島支店の対象3施設は、その例です。アイ・グリッドは、他拠点の余剰電力を送る循環型電力で、再エネ率100%を達成したと公表しています。

仕組みの要点は、再エネを作れる屋根と、作れない屋根を電力の融通でつなぐことです。同社の公表では、この施設群のCO₂削減量は年間約301トンです。数字は同社がリリースで示したもので、第三者が検証したものではありません。

企業にとっては、すべての拠点に屋根上の設備を置けなくても、拠点全体の再エネ率を引き上げられる可能性があります。参加を考える事業者は、拠点ごとの屋根の条件を整理して、見積もりの段階で相談するのが現実的です。

関連記事：みんな電力を解説｜顔の見える電力の仕組みと料金・社会への効果

初期投資を抑えて、再エネ導入の入り口を広げる効果

再エネの導入が進まない理由として、設備費、維持管理、廃棄の負担があります。建デポは、約2年検討した理由として、維持管理と将来の廃棄の負担を挙げていました。

環境省のサイトは、自家消費型の太陽光発電について、建物でのCO₂削減に加えて、停電時にも一定の電力を使えるため防災性の向上にもつながると説明しています。また、初期費用ゼロで導入できるオンサイトPPAやリースというサービスがあることにも触れています。

初期投資の負担を抑える仕組みが、再エネ導入の判断を前に進めることは、建デポの事例にも表れています。同社は、再検討を始めてから1か月未満で社内承認に至りました。アイ・グリッドが経営層向けにシミュレーションと資料を提供したことが、背景にあると同社は述べています。

よくある質問

アイ・グリッドについて、検索されやすい疑問に公式情報の範囲でお答えします。

まとめ

アイ・グリッドの要点を、公式情報に沿って整理します。

• アイ・グリッドは、2004年2月設立のアイ・グリッド・ソリューションズが運営する、屋根上太陽光のオンサイトPPAサービスです。
• 開発実績は累計1,511施設・395MWで、47都道府県に広がっています（2026年7月時点）。
• 電気料金の単価と契約期間は公式ページに載っていないため、単価、期間、解約条件、満了後の扱いを見積もりで確認します。
• 導入事例は、建デポ、山九、赤城乳業の3件が公開されています。建デポの数字は見込みです。
• 395MWは、国内の太陽光導入量75.6GWの約0.5%にあたります（編集部推計）。
• 同じ分野には、大林クリーンエナジー、Sustech、自然電力、Looopなどがあり、比較表で条件をそろえて検討できます。