WheeLog!は、車いすで通れた道やバリアフリーのスポットを利用者が投稿して育てる、無料のバリアフリーマップアプリです。運営は認定NPO法人ウィーログで、アプリは2017年5月に公開されました。この記事では、WheeLog!の使い方や料金、走行ログの仕組み、運営団体の活動、同じ分野のサービス、社会への効果を、公式情報と公的資料にそろえて整理します。
この記事でわかること
- WheeLog!とは何か、運営団体と4つの機能
- WheeLog!の使い方と、料金・寄付の仕組み
- WheeLog!の評判と、投稿型マップならではの注意点
- 車いす街歩きなど、アプリ以外の活動
- バリアフリー情報を探せるほかの4つのサービス
- 自治体が関わった3つの事例
- WheeLog!が社会に与える良い影響と、公表実績の規模
WheeLog!とは?車いす利用者の外出を支えるバリアフリーマップ

WheeLog!は、車いす利用者や健常者が走行ルートとスポットを投稿して育てる、ユーザー参加型のバリアフリーマップです。外出前に段差やトイレの有無を調べられる点が、一般の地図アプリとの大きな違いです。
一般の地図アプリは最短ルートを示しますが、その道が車いすで通れるかどうかまでは分かりません。WheeLog!は、実際に車いすで走った軌跡と、エレベーターやスロープ、トイレなどの設備情報を地図に重ねることで、この空白を埋めています。名称は「WheeLog!」で、公式サイトでも同じ表記が使われています。
WheeLog!を運営する認定NPO法人ウィーログ
運営するのは、東京都港区に事務所を置く認定NPO法人ウィーログです。法人としては2023年3月9日に設立され、前身は2018年8月に設立された一般社団法人WheeLogです。2025年9月17日には東京都から認定特定非営利活動法人の認定を受けました。代表理事は、WheeLog!を開発した織田友理子さんです。
認定NPO法人であるため、寄付は税制上の優遇の対象になると公式サイトに書かれています。アプリ公開は2017年5月で、2015年3月にはGoogle Impact Challengeでグランプリを受賞しています。
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4つの機能:走行ログ・スポット・つぶやき・リクエスト
国土交通省の資料には、WheeLog!の機能が4つあると紹介されています。それぞれの役割は次のとおりです。
| 機能 | 内容 |
|---|---|
| 走行ログ | 車いすで実際に走ったルートを記録し、地図に残す機能 |
| スポット | エレベーター、スロープ、トイレなど、実際に使った場所の情報を投稿する機能 |
| つぶやき | 利用者どうしが気づきを共有する、SNS的な機能 |
| リクエスト | 調べたい場所の情報を他の利用者に求める機能 |
同じページには、アプリがGoogleマップをもとにしていることや、10言語に対応していること、多機能トイレの設置店舗といったオープンデータとの連携も書かれています。車いす利用者だけでなく、健常者も投稿できるため、街を歩いた人の気づきがそのまま情報になります。
WheeLog!の使い方と料金
WheeLog!は、スマートフォンにアプリを入れて位置情報を許可し、アカウントを作れば使い始められます。料金は、国の実証実験の資料で「無料アプリ」と表示されていました。
ダウンロードから初期設定までの手順
神戸市が公開しているWheeLog!の操作資料には、初期設定の流れが次のとおり示されています。
- iPhoneはApp Store、AndroidはGoogle Playで「WheeLog!」を検索してダウンロードします。
- アプリを開くと通知、位置情報、写真の確認画面が出ます。位置情報は許可しないとアプリが終了するため、必ず許可します。
- メニューのプロフィールから、ログイン方法をGoogle、Apple、WheeLog独自の3つから選んでアカウントを作ります。
- プロフィールの必須項目を入力して登録を終えます。
WheeLog独自のアカウントでは、ユーザーIDに32文字以内の半角英数字とハイフン、アンダーバーが使えます。パスワードは8文字以上の半角英数字です。
走行ログとスポット投稿の使い方
外出時に走行ログの機能をオンにすると、車いすの軌跡が地図に残ります。走行ログが残った道は、車いすで実際に通れた道として、他の利用者が経路を考えるときの手がかりになります。行った先でエレベーターやトイレなどを見つけたら、スポットとして写真つきで投稿できます。
ほかの利用者の情報を見るだけなら、投稿は不要です。初めての場所へ行く前に、周辺のスポットや走行ログを確認する使い方が基本になります。
料金は無料?寄付で支える仕組み
国土交通省が2017年12月に公開した実証実験の資料では、WheeLog!は「無料アプリ」と表示されています。現在の公式サイトにはアプリの利用料に関する記載がなく、料金表も見当たりませんでした。利用前にApp StoreまたはGoogle Playの表示を確認してください。
活動の資金は寄付に支えられています。公式サイトには、月額1,000円、3,000円、5,000円、10,000円の継続寄付と、1回あたり10,000円、30,000円、50,000円、100,000円の単発寄付が案内されています。2026年7月4日から8月31日にはクラウドファンディングが行われ、8,000,000円の目標に対して、523人から13,098,000円が集まったと報告されています。
集まった資金は、AI検索とウェブへの完全対応を含むアプリの大規模な更新と、サーバーなどの運営費に使うとされています。
参照:国土交通省「“通れたマップ”実証実験へのご協力のお願い」(2017年12月)、認定NPO法人ウィーログ「ウィーログクラウドファンディング2026御礼」(2026年9月1日)
WheeLog!の評判と使う前の注意点
公的機関の紹介では、情報の新しさと走行ログが評価されています。一方で、投稿型の地図には、情報の鮮度や投稿の質という性質上の注意点もあります。
国土交通省の白書のコラムは、WheeLog!を「利用者が各自のバリアに関する経験を共有するバリアフリーマップアプリ」として紹介し、実際の利用者から肯定的な声があったと記しています。車いす利用者自身が開発したアプリであることも、当事者の視点が反映されているという評価につながっています。
注意点は3つあります。1つ目は、投稿は利用者の体験に基づくため、建物の改修などで現状と食い違う場合があることです。2つ目は、走行ログは「ある人がその日に通れた」という記録であり、電動か手動か、介助の有無によって通りやすさが変わることです。3つ目は、App StoreやGoogle Playの評価の数字を、本記事では確認できていないことです。
出かける前に公式のバリアフリー情報や施設への問い合わせとあわせて使うと、安心して使えます。
参照:国土交通省「平成29年度 国土交通白書 コラム バリアフリーアプリ」
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WheeLog!のアプリ以外の活動:街歩き・調査・政策提言
ウィーログは、アプリのほかに車いす街歩き、バリアフリー調査、政策提言の3つの活動を行っています。アプリの情報提供と合わせて、情報、心、物理、制度の4種類のバリアに働きかける構成です。
| 活動 | 内容 | 主な対象 |
|---|---|---|
| WheeLog!アプリ | 利用者が育てるバリアフリーマップ | 車いす利用者ほか移動に困難のある人 |
| 車いす街歩き | 車いすで街を回り、バリアを体験して情報を投稿する体験型の催し | 企業研修、学校の授業、一般参加者 |
| バリアフリー調査 | 車いす利用者が現地を訪ね、施設・道路・公共交通のバリアフリーを調べる | 自治体、企業 |
| 政策提言 | 調査データと当事者の声をもとに、国や自治体の政策に意見を届ける | 国、自治体 |
公式サイトには、バリアフリー調査の連携先として神戸市と東京都公園協会が挙げられています。代表の織田友理子さんは、国土交通省、総務省、東京都の委員会に参加していると書かれています。
バリアフリー情報を探せるほかのサービス

バリアフリー情報を探せるサービスは、WheeLog!のほかにもあります。ここでは、同じ分野に取り組む4つの会社・団体を、五十音順に並べて紹介します。
順番は会社・団体名の五十音順(英字表記はカタカナ読み)で、優劣や推奨度を示すものではありません。下の表は、WheeLog!を含む5つを、それぞれの公式ページに書かれた内容だけで同じ列にそろえました。公表のない項目は「公表なし」としています。
| 名称 | 取り組みの対象 | 仕組み | 公表している実績 | 開始年 |
|---|---|---|---|---|
| WheeLog!(認定NPO法人ウィーログ) | 車いす利用者ほか移動に困難のある人 | 利用者の投稿による地図、走行ログ | アプリのダウンロード10万以上(日付の記載なし) | 2017年5月に公開 |
| YORISOU(株式会社Open Field) | 車いす利用者、ベビーカー利用者のトイレ探し | 地図上でトイレを検索し、寸法や使い方の注意を確認 | 公表なし | 2019年12月28日に公開 |
| Googleマップ(Google) | 車椅子で入れる場所を探す人 | 検索結果の車椅子アイコンで入口・トイレ・座席・駐車場・エレベーターの対応を確認 | 公表なし | 公表なし |
| らくらくおでかけネット(公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団) | 鉄道駅、空港、バスターミナル、旅客船ターミナルの利用者 | 施設の情報検索、バリアフリー経路の指定 | 公表なし | 公表なし |
| ミライロ(株式会社ミライロ) | 障害のある人と、企業・自治体・教育機関 | ミライロIDなどのサービス、研修、調査 | ミライロIDの利用者70万人超(2026年9月30日)、利用可能事業者4,327(2026年10月5日) | 2010年6月2日に設立 |
ミライロは地図サービスではなく、障害のある人と社会の間のバリアを減らす別の手段として並べています。
株式会社Open Field(YORISOU)
車椅子やベビーカーの利用者が使えるトイレを、地図から探せるサイトを運営しています。
対象は、行き先、駅、住所、現在地から探せるトイレで、最寄り駅からの所要時間、トイレの広さ、使うときの注意点などを確認できます。会員登録をすると、見たトイレを保存できます。
特徴は、車いす利用者や母親の意見をもとにつくられたとサイトに書かれている点です。2019年12月28日の公開時から、商業施設とコンビニのトイレ情報が掲載されています。
参照:YORISOU「わたしたちについて」(2026年10月確認)
Google(Googleマップの車椅子対応情報)
Googleマップで、車椅子で利用できる場所を見分けるための表示機能を提供しています。
設定で車椅子対応情報の強調表示をオンにすると、検索結果に車椅子アイコンが出て、入口、トイレ、座席、駐車場、エレベーターの対応状況を確認できます。
特徴は、属性が間違っているときに利用者が正しい属性を提案できる点と、クチコミで車椅子対応の情報を追加できる点です。この機能は、一部の国のGoogleマップでのみ利用できると案内されています。
参照:Googleマップ ヘルプ「車椅子対応の交通機関や場所を探す」(2026年10月確認)
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団(らくらくおでかけネット)
鉄道駅などのバリアフリー情報を調べられるサイト「らくらくおでかけネット」を提供しています。
鉄道駅、空港、バスターミナル、旅客船ターミナルの情報検索と、文字入力または路線図からの経路検索ができます。経路検索では、バリアフリー経路の指定や「はやい」「らく」といった優先条件を選べます。
特徴は、駅構内図の一覧や電動車いすが使える駅の情報をまとめている点です。2024年3月12日には、近鉄のハンドル形電動車いす利用可能駅の情報が更新されています。
参照:らくらくおでかけネット(2026年10月確認)
株式会社ミライロ
障害を価値と捉える考え方のもと、ミライロIDやユニバーサルマナー検定などを手がける会社です。
支援の範囲は、障害者手帳をデジタル化するミライロID、手話通訳などのミライロ・コネクト、障害のある利用者モニターによるミライロ・リサーチ、研修まで広がっています。
特徴は、ミライロIDの利用者が70万人を超えたと2026年9月30日に発表している点です。2026年10月5日時点で、4,327の事業者でミライロIDを使えると公表されています。
参照:株式会社ミライロ公式サイト(2026年10月確認)、株式会社ミライロ「会社沿革」(2026年10月確認)
WheeLog!の事例:自治体が関わった3つの取り組み
WheeLog!は、東京都、札幌市、神奈川県が自ら公開した記録で、行政の取り組みに関わっています。いずれも当事者が公開した一次情報から書いています。
東京都:2017年に知事がWheeLog!の画面を確認
東京都の知事は2017年6月20日、歩道のバリアフリー整備箇所を視察しました。視察では、中野区内の歩道で、段差の解消や傾斜の修正などの整備状況を確認しています。
同行した織田友理子さんは、WheeLog!の操作を説明しました。織田さんは、車いす利用者は初めての場所への外出に不安を持ちやすく、事前に情報があると準備ができると述べたと記録されています。
札幌市:2022年に約60人が参加した街歩き
札幌市は2022年9月4日、NPO法人ウィーログと連携して車いす街歩きイベント「WheeLog!in札幌」を開きました。
参加者は札幌市のほか関東、九州、東北から約60人で、9グループに分かれてコースを歩き、それぞれの課題をこなしました。車いすの走行ログとバリアフリーのスポット情報がWheeLog!に追加されました。札幌市は、収集した件数は公表していません。
神奈川県:街歩きの積み重ねと利用者の声
神奈川県の紹介ページには、2019年9月15日に相模原市で行った街歩き「WheeLog!in さがみはら」、2021年5月に県と鎌倉女子大学とで行った車いす街歩きの講座などが並んでいます。2021年7月には、横浜中華街のバリアフリー観光マップを完成させたと記されています。
利用者の吉田さんは、紙の地図は建物の建て替えで古くなるがアプリでは新しい投稿が日々追加されることと、走行ログから急な坂や難しい段差が分かることを挙げています。
WheeLog!が社会に与える良い影響
WheeLog!の効果は、外出の不安を減らす情報の提供、公表された実績の規模、街歩きと政策提言による意識と制度への働きかけの3つに整理できます。
外出の不安を減らす情報の仕組み
車いす利用者が外出をためらう理由の1つは、行き先に段差やトイレがあるか分からないことです。WheeLog!では実際に通った人の走行ログとスポット投稿が事前情報になり、行く前に経路と設備を確かめられます。
総務省の地域ICT事例ページは、WheeLog!を「世界初、プローブ情報を活用したみんなでつくるバリアフリーマップ」と紹介し、車いす利用者の外出への不安を減らし、車いすで訪れる観光客を呼び込むことを目的として挙げています。同ページには、街歩きイベントの累計参加者が700人超、スポット投稿が15,000件超、走行ログの合計が4,400km超と掲載されています。掲載ページに日付の記載はありません。
公表実績を国内の障害者数と比べた規模
ウィーログは公式サイトで、アプリのダウンロード数を10万以上と公表しています。厚生労働省の調査では、在宅の身体障害者手帳所持者は415.9万人(令和4年12月1日時点)です。100,000 ÷ 4,159,000 ≒ 2.4%(編集部推計)となり、公表されたダウンロード数は、手帳所持者数の約2.4%にあたる規模です。
| 項目 | 数値 | 出どころ |
|---|---|---|
| WheeLog!のダウンロード数 | 10万以上(日付の記載なし) | ウィーログ公式サイト |
| 在宅の身体障害者手帳所持者 | 415.9万人(令和4年) | 厚生労働省 |
| 編集部推計:前者が後者に占める割合 | 約2.4% | 100,000 ÷ 4,159,000 |
この比較は規模の目安にすぎません。ダウンロード数は延べの数で、利用者数ではありません。手帳所持者の全員が車いす利用者ではなく、アプリの利用者には健常者も含まれます。それでも、国内の当事者の数に対して、10万を超えるアプリが育っていることが分かります。
参照:厚生労働省「令和4年生活のしづらさなどに関する調査」(令和4年12月1日時点)、認定NPO法人ウィーログ公式サイト(2026年10月確認)
街歩きと政策提言が心と制度のバリアに働く
ウィーログは、バリアを情報、制度、物理的な環境、人々の意識の4種類に分けて考えています。アプリが情報のバリアに、車いす街歩きが意識のバリアに、政策提言が制度のバリアに働きかける構成です。2023年12月には第7回ジャパンSDGsアワードで内閣総理大臣賞を受賞し、2026年10月14日にはソウルデザインアワード2026の最優秀賞も報告されています。
参加する方法は、アプリで投稿する、車いす街歩きに参加する、寄付をする、の3つです。企業や学校は、街歩きを研修や授業に使えます。
参照:認定NPO法人ウィーログ「私たちについて」(2026年10月確認)
関連記事:インクルーシブ遊具とは?種類一覧・ブランコの種類・メーカー5社・導入事例を解説
よくある質問
WheeLog!について、特によく調べられている疑問に答えます。
国土交通省の実証実験の資料では無料アプリと表示されていました。現在の公式サイトには利用料の記載がないため、ストアの表示を確認してください。
車いすで実際に走ったルートを、スマートフォンの位置情報で地図に記録する機能です。通れた道が分かり、他の利用者が経路を選ぶときの手がかりになります。
使えます。国土交通省のコラムでも、利用者は障害のある人に限らないと説明されており、健常者もスポットを投稿できます。
認定NPO法人ウィーログです。2023年3月9日に設立され、2025年9月17日に東京都から認定を受けました。前身は2018年に設立された一般社団法人WheeLogです。
できます。月額1,000円から10,000円の継続寄付と、1回10,000円から100,000円の単発寄付が公式サイトに案内されています。認定NPO法人のため、寄付は税制上の優遇の対象になります。
まとめ
WheeLog!は、利用者の走行ログとスポット投稿で育つ、車いす向けのバリアフリーマップです。運営団体の活動と合わせて、情報、意識、制度のバリアに働きかけています。
- WheeLog!は認定NPO法人ウィーログが運営し、アプリは2017年5月に公開された
- 走行ログ、スポット、つぶやき、リクエストの4つの機能があり、健常者も投稿できる
- 料金は国の実証実験の資料で無料と表示されている。現在の利用料はストアで確認する
- 情報の鮮度は投稿に左右されるため、施設への問い合わせと併用すると安心できる
- 公表されたダウンロード数10万以上は、国内の在宅の身体障害者手帳所持者の約2.4%に相当する(編集部推計)
- 東京都、札幌市、神奈川県の記録に、街歩きや視察での活用が残っている