統合報告書制作会社は、企画・編集・デザインから印刷やWeb化までを外部に任せられる専門会社で、実績の公開度や料金の透明性、対応できる企業規模は会社によって大きく異なります。本記事では統合報告書制作会社8社を条件別に整理し、費用相場や制作の流れとあわせて比較します。
この記事でわかること
- 統合報告書制作会社の比較一覧と費用相場
- 条件別に適した統合報告書制作会社の選び方
- 印刷会社と統合報告書制作会社の違い
- 各社の特徴と制作の流れ・制作期間の目安
- 契約前に確認しておきたい事項とよくある質問
統合報告書制作会社の比較一覧|結論と費用相場

統合報告書制作会社は実績の公開度や料金の透明性が会社ごとに異なり、条件に合わせた比較が欠かせません。
以下の比較一覧は、各社の公式サイトで独立して確認できる具体的な情報の多い順に並べたものであり、優劣やおすすめの順位を示すものではありません。実績社数や受賞歴、料金情報など、公式サイトで裏付けが取れる情報が多い会社から順に掲載しています。
| 会社名 | 主な特徴 | 対応企業規模 | 料金情報の公開状況 |
|---|---|---|---|
| エッジ・インターナショナル | 開示・マーケティング・コミュニケーションの3領域を軸に支援 | 上場企業から中堅・中小企業、スポーツチーム、地域社会まで | 不明 |
| アサヒコミュニケーションズ | 企画立案から印刷・デジタル化までを自社一貫体制で対応 | 不明 | ページ数別の価格表を公式サイトに公開 |
| 宝印刷 | 企画・編集・デザイン・翻訳・公開までワンストップで支援 | 不明 | 不明(個別見積り) |
| YUIDEA | サステナビリティ経営コンサルティングと一体で企画制作 | 不明 | 不明 |
| Sinc | コンサルティングから印刷・マルチメディア配信までワンストップ | 大企業向け・中堅中小企業向けにサービスラインを分けて提供 | 不明 |
| 大伸社コミュニケーションデザイン | コンサルティングから制作までワンストップ、制作期間の目安を公式に明記 | 不明 | 不明 |
| アドバンド | 初回制作企業と継続企業の双方向けにメニューを用意、自社ライターによる役員インタビュー | 上場企業、素材・部品・ソリューションを扱うB2B企業 | 不明 |
| ハル | 戦略コンサルティングから発行後分析までワンストップで対応 | 初めて制作する企業から継続企業まで | 不明 |
統合報告書制作会社は条件別にどう選べばよいですか
統合報告書制作会社は自社が重視する条件を先に決めると、候補を絞り込みやすくなります。
下の表は「どの条件を重視するか」を軸に、候補になり得る会社を整理したものです。順位や優劣を示すものではなく、あくまで条件と根拠の対応関係です。複数の条件に当てはまる場合は、該当する会社をまとめて比較検討先の候補にしてください。
| 重視する条件 | 候補になり得る会社 | 根拠 |
|---|---|---|
| 実績数の多さを重視する | 宝印刷、YUIDEA | 宝印刷は年間200社以上(2024年実績・同社調べ)、YUIDEAは年間50社以上・延べ1,000社以上のサステナビリティ経営支援実績を公式サイトに明記 |
| 受賞歴・対外評価を重視する | エッジ・インターナショナル | 日経統合報告書アワード8社受賞、WICIジャパン統合リポート・アウォード2社受賞などの実績を公式サイトに明記 |
| 料金の透明性を重視する | アサヒコミュニケーションズ | ページ数別の価格表を公式サイトに公開(あくまで目安と明記) |
| 企業規模別の窓口の明確さを重視する | Sinc、アドバンド | Sincは大企業向け・中堅中小企業向けにサービスラインを分けて提供、アドバンドは上場企業とB2B企業を主な対象と明記 |
| 初めての制作で不安がある | ハル、アドバンド | ハルは初めて統合報告書を制作する企業への対応を明記、アドバンドは初回制作企業にマテリアリティ特定や価値創造プロセス構築を提供 |
| 制作期間の見通しを立てたい | 大伸社コミュニケーションデザイン | フルサポートプランで約8か月、簡易プランで約4週間という制作期間の目安を公式サイトに明記 |
統合報告書制作会社とは|統合報告書の基本とあわせて解説
統合報告書とは、財務情報と非財務情報を一体で開示する報告書で、制作会社はその企画から編集、デザインまでを支援します。
統合報告書は、財務諸表だけでは伝わりにくい経営戦略やガバナンス、サステナビリティへの取り組みなどを、財務情報とあわせて一冊にまとめた報告書です。アニュアルレポートなど従来の開示資料と重なる部分もありますが、財務情報と非財務情報を統合して企業価値創造のストーリーとして示す点に特徴があります。
統合報告書の記載項目や作成手順について詳しくは、統合報告書とは?8つの記載項目や作成手順・企業事例を解説で解説しています。
統合報告書は、企業のサステナビリティへの取り組みを開示する手段のひとつでもあります。サステナビリティ開示全体の位置づけについては、サステナビリティ開示とは?義務化の時期と対象企業を解説もあわせてご覧ください。
統合報告書制作会社は、この統合報告書を発行する企業のIR部門や広報部門と連携しながら、企画立案、取材・原稿執筆、デザイン、校正、印刷やWeb化までの一部または全部を担う専門会社です。
印刷会社と統合報告書制作会社の違いとは
統合報告書制作会社には、印刷機能を持ち一貫対応する会社と、企画・編集中心の会社があります。
両者の違いは、印刷出力機能を自社で持ち、制作から印刷まで一貫して対応するかどうかという点にあります。今回取り上げた8社のうち、アサヒコミュニケーションズ、宝印刷、Sinc、ハルは印刷までを含めた一貫対応を公式サイトに明記しています。一方、エッジ・インターナショナル、YUIDEA、大伸社コミュニケーションデザイン、アドバンドは企画・編集・デザインを中心とした支援を明記しており、印刷工程については公式サイト上に記載がありません。
| タイプ | 該当する会社(今回の8社のうち) |
|---|---|
| 印刷機能を含めて一貫対応 | アサヒコミュニケーションズ、宝印刷、Sinc、ハル |
| 企画・編集・デザインが中心 | エッジ・インターナショナル、YUIDEA、大伸社コミュニケーションデザイン、アドバンド |
印刷まで一括で任せたい場合は印刷機能を持つ会社が候補になり、企画や編集の専門性を重視したい場合は企画・編集中心の会社も含めて比較するとよいでしょう。
統合報告書制作会社の選び方・比較のポイント
統合報告書制作会社を選ぶ際は、実績・専門性、対応のしやすさ、料金の透明性という3つの軸で比較すると判断しやすくなります。
実績・専門性で選ぶ
統合報告書制作の実績や専門性は、支援社数や受賞歴といった公式サイト上の情報から確認できます。たとえばエッジ・インターナショナルは日経統合報告書アワード8社受賞、WICIジャパン統合リポート・アウォード2社受賞などの実績を公式サイトに明記しています。統合報告書アワードの種類や評価基準については、統合報告書アワードとは?3種類の違いと評価基準・対応法を解説で解説していますので、実績を評価する際の参考にしてください。
コミュニケーションのしやすさ・対応規模で選ぶ
自社の規模や体制に合った窓口を持つ会社を選ぶと、やり取りがスムーズになります。Sincは大企業向け・中堅中小企業向けにサービスラインを分けて提供していることを公式サイトに明記しており、アドバンドは上場企業と素材・部品・ソリューションを扱うB2B企業を主な対象としています。自社の規模や業界特性に近い実績を持つ会社を選ぶことで、要望が伝わりやすくなります。
料金の透明性を比較軸にする
統合報告書制作会社の多くは料金を公式サイトに公開しておらず、個別見積りが一般的です。今回取り上げた8社の中では、アサヒコミュニケーションズがページ数別の価格表を公式サイトに公開している唯一の会社で、48ページで税込5,324,000円から、72ページで税込7,502,000円から、96ページで税込9,636,000円から(いずれも基本サポート内容込み、あくまで目安と明記)という水準が確認できます(アサヒコミュニケーションズ公式サイト、2026年8月時点)。料金の公開状況そのものを比較軸のひとつとして持っておくと、見積り依頼時の相場感をつかみやすくなります。
統合報告書制作会社8社の詳細

ここでは統合報告書制作会社8社を、公式サイトで確認できる情報の多い順に紹介します。
エッジ・インターナショナル
株式会社エッジ・インターナショナルは、開示・マーケティング・コミュニケーションの3領域を軸に、ESGアドバイザリーや投資家向けマーケティング、クリエイティブディレクションを提供しています。日経統合報告書アワード8社受賞、WICIジャパン統合リポート・アウォード2社受賞、GPIF国内株式運用機関から「優れたサステナビリティ開示」として1社受賞という実績を公式サイトに明記しており、100社以上の企業と取引があるとしています。対応企業規模は上場企業から中堅・中小企業、スポーツチーム、地域社会までと幅広く明記されています。料金は公式サイトに記載がなく不明です。
アサヒコミュニケーションズ
株式会社アサヒコミュニケーションズは、企画立案、取材ライティング、デザイン提案、校正、印刷、デジタルカタログ化、アクセス解析までを自社一貫体制で対応しています。ページ数別の価格表を公式サイトに明示している点が特徴で、48ページ税込5,324,000円から、72ページ税込7,502,000円から、96ページ税込9,636,000円からという料金水準が確認できます(基本サポート内容込み、あくまで目安と明記)。実績社数や対応企業規模は公式サイトに記載がなく不明です。
宝印刷
宝印刷株式会社は、企画・編集・デザイン・翻訳・公開までをワンストップで支援し、英語版やWebデザイン、動画制作にも対応しています。年間200社以上の支援実績(2024年実績・同社調べ)を公式サイトに明記しており、業界トップシェアとしています。料金は規模やページ数に応じた個別見積りとなっており、公式サイトに具体的な金額の記載はありません。対応企業規模は公式サイトに記載がなく不明です。
参照:宝印刷公式サイト
YUIDEA
株式会社YUIDEAは、サステナビリティ経営コンサルティングと一体で、統合報告書やサステナビリティレポート、アニュアルレポート、株主通信、社内浸透ツールなどを企画制作しています。マテリアリティの特定やESG評価機関対応も支援範囲に含まれます。2000年からCSR分野に携わり、年間50社以上・延べ1,000社以上のサステナビリティ経営や情報開示を支援してきたと公式サイトに明記しています。料金や対応企業規模は公式サイトに記載がなく不明です。
参照:YUIDEA公式サイト
Sinc
株式会社Sincは、コンサルティング、企画、デザイン、撮影、取材、原稿執筆、翻訳、校正、印刷、マルチメディア配信までをワンストップで対応しています。大企業向け・中堅中小企業向けにサービスラインを分けて提供していることを公式サイトに明記している点が特徴です。実績社数は公式サイトに具体的な記載がなく、多様な業界・企業の情報開示経験を持つディレクターが在籍しているという記述にとどまります。料金は不明です。
参照:Sinc公式サイト
大伸社コミュニケーションデザイン
株式会社大伸社コミュニケーションデザインは、コンサルティングから制作までワンストップで対応し、ヒアリングや課題抽出、目標設定、編集企画、ストーリー開発、デザインディレクション、進行管理、翻訳、発行後の評価までを支援範囲としています。フルサポートプランで約8か月、簡易プランで約4週間という制作期間の目安を公式サイトに明記している点が特徴です。この期間は契約期間そのものではなく制作にかかる期間の目安である点に注意が必要です。総支援社数の記載はなく、ウィングアーク1st、平和不動産、東邦チタニウムなどの事例が公式サイトで確認できます。料金や対応企業規模は不明です。
アドバンド
アドバンド株式会社は、企画・構成提案、社内情報の編集・再構成、自社ライターによる役員インタビューを行っています。初回制作企業にはマテリアリティ特定や価値創造プロセス構築、継続企業にはアーカイブレビューや課題抽出、全面リデザインを提供していると公式サイトに明記しており、初めて統合報告書を作る企業と、すでに発行を続けている企業の両方に対応範囲を分けている点が特徴です。2006年から上場企業のコーポレートサイト等を支援してきたとしていますが、統合報告書制作の総社数は不明です。対応企業規模は上場企業、および素材・部品・ソリューションを扱うB2B企業を主な対象と明記しています。料金は不明です。
参照:アドバンド公式サイト
ハル
株式会社ハルは、戦略コンサルティング、編集企画、コンテンツ制作、デザイン、印刷、発行後分析までをワンストップで対応し、統合報告書のほかサステナビリティレポートやCSR報告書、株主通信、Webサイト制作にも対応しています。初めて統合報告書を制作する企業から、戦略的なコミュニケーション強化を目指す企業まで対応すると公式サイトに明記している点が特徴です。統合報告書制作の総社数は不明ですが、2014年から2020年に第三者意見サービスを提供した企業として、トプコンや曙ブレーキ工業、大建工業などが公式サイトで確認できます。料金は不明です。
参照:ハル公式サイト
統合報告書制作の費用相場と契約時の確認事項
統合報告書制作の費用はページ数や支援範囲によって幅があり、料金を公式サイトで公開している会社は限られています。
今回取り上げた8社のうち、料金を公式サイトで具体的に公開しているのはアサヒコミュニケーションズのみです。同社の価格表は次のとおりです。
| ページ数 | 想定価格(税込・目安) |
|---|---|
| 48ページ | 5,324,000円から |
| 72ページ | 7,502,000円から |
| 96ページ | 9,636,000円から |
出典:アサヒコミュニケーションズ公式サイト(2026年8月時点、基本サポート内容込み、金額はあくまで目安と同社が明記)。
今回確認できた8社のうち、料金を公式サイトで具体的に公開しているのはアサヒコミュニケーションズのみで、他の7社は料金を公式サイトで公開しておらず、個別見積りが基本になると考えられます。そのため、公開されている価格情報を目安にしつつ、複数社から見積りを取って比較検討することが実務上のポイントになります。
契約前には、次のような点を確認しておくと後のトラブルを防ぎやすくなります。
| 確認事項 | 確認する理由 |
|---|---|
| 企画・取材・デザイン・印刷のうちどこまでが料金に含まれるか | 会社によって印刷まで一貫対応する場合と、企画・編集・デザインまでの場合があるため |
| 英語版やWeb版を追加する場合の費用 | 基本料金に含まれるか、別途見積りになるかが会社によって異なるため |
| 改訂や増刷が発生した場合の費用 | 発行後に修正や増刷が必要になるケースがあるため |
| 契約期間や解約に関する条件 | 複数年契約や更新条件の有無を事前に把握しておくため |
| 制作スケジュールと自社側の対応工数 | 取材対応や原稿確認など、自社側にも一定の工数が発生するため |
統合報告書制作の流れと制作期間の目安

統合報告書制作は企画から発行後の振り返りまで複数の工程を経て進み、制作期間は会社やプランによって幅があります。
今回取り上げた各社の公式サイトの記載を踏まえると、統合報告書制作は概ね次のような流れで進みます。
- 現状分析・企画方針の策定(ヒアリング、課題抽出、目標設定)
- 編集企画・ストーリー設計(構成案、取材計画の作成)
- 取材・原稿執筆(役員インタビューなど)
- デザイン・デザインディレクション
- 校正・翻訳(英語版を作成する場合)
- 印刷・デジタル化(Web掲載、デジタルカタログ化など)
- 発行後の振り返り・評価
制作期間について具体的な目安を公式サイトに明記しているのは、今回確認した8社の中では大伸社コミュニケーションデザインのみです。同社は公式サイトでフルサポートプランで約8か月、簡易プランで約4週間という制作期間の目安を明記しています。他社については制作期間の目安が公式サイトに記載されておらず、個別に確認する必要があります。
| 目安 | 内容 |
|---|---|
| 制作期間の目安を公式サイトに明記している会社 | 今回確認した8社の中では大伸社コミュニケーションデザインのみ |
| 大伸社コミュニケーションデザイン公式サイトの記載 | フルサポートプランで約8か月、簡易プランで約4週間(契約期間ではなく制作期間の目安) |
出典:大伸社コミュニケーションデザイン公式サイト(2026年8月時点)。
よくある質問
統合報告書制作会社を選ぶ際によく検索される質問について、要点をまとめて回答します。
統合報告書の制作期間は会社やプランによって幅があり、多くの制作会社は具体的な期間を公式サイトに明記していません。一次情報として確認できるのは大伸社コミュニケーションデザインの例で、同社はフルサポートプランで約8か月、簡易プランで約4週間という制作期間の目安を公式サイトに明記しています(同社公式サイト、2026年8月時点)。この期間は契約期間そのものではなく、制作にかかる期間の目安である点に注意してください。
統合報告書制作の費用は会社や支援範囲によって幅があり、多くの制作会社は料金を公式サイトで公開していません。一次情報として確認できるのはアサヒコミュニケーションズの価格表で、48ページで税込5,324,000円から、72ページで税込7,502,000円から、96ページで税込9,636,000円からとなっています(同社公式サイト、2026年8月時点、基本サポート内容込み、あくまで目安と同社が明記)。他社について検討する場合は、個別に見積りを依頼して確認する必要があります。
統合報告書を自社のみで制作すること自体は不可能ではありませんが、専門の制作会社に依頼することでIR部門や広報部門などの社内リソースをコア業務に集中させやすくなる点が一般的な利点として挙げられます。企画・編集・デザインといった専門性が求められる工程を外部の制作会社と分担することで、社内の負担を抑えながら制作を進める企業も見られます。
初めて統合報告書を作成する場合は、初回発行企業への支援実績がある制作会社に相談することが出発点になります。三幸企画は初めての統合報告書制作を支援した事例を公式サイトで公開しており、株式会社ハルとアドバンド株式会社は初めて制作する企業向けの支援内容を明記しています。こうした実績のある会社に相談することで、進め方の見通しを立てやすくなります。
統合報告書における制作会社と印刷会社の違いは、企画・編集・デザインを中心に担うか、印刷出力機能を自社で持ち制作から印刷まで一貫して対応するかという点にあります。宝印刷や共同印刷のように印刷機能を持ち制作から印刷まで一貫対応する会社がある一方、企画・編集・デザインを中心に担う会社も存在するため、印刷まで一括で任せたいか、企画・編集面を重視したいかで選び方が変わります。
統合報告書の制作は、IR部門や広報部門、経営企画部門が主体となって制作会社と連携しながら進めるのが一般的です。断定的な統計があるわけではありませんが、開示情報と経営戦略の両方に関わる部署が窓口となり、社内の各部署から情報を集約しながら制作会社とやり取りするという整理が広く見られます。
まとめ
統合報告書制作会社は条件に応じて候補が変わるため、複数社に問い合わせて比較することが重要です。
統合報告書制作会社は、実績の公開度や料金の透明性、対応できる企業規模がそれぞれ異なります。実績数の多さを重視するなら宝印刷やYUIDEA、受賞歴や対外評価を重視するならエッジ・インターナショナル、料金の透明性を重視するならアサヒコミュニケーションズ、初めての制作で不安がある場合はハルやアドバンドといったように、自社が何を重視するかによって適した会社は変わります。また、印刷機能まで一括で任せたいか、企画・編集の専門性を重視したいかによっても、検討すべき会社のタイプが変わってきます。
今回の比較一覧や条件別の整理は、あくまで公式サイトで確認できる情報をもとにしたものであり、優劣を示すものではありません。最終的には、気になる複数の会社に資料請求や見積り依頼を行い、実際のやり取りを通じて自社に合う会社を判断することをおすすめします。