The Company Journal 編集部 環境コンサル会社を選ぶ際は、環境アセスメントや土壌・水質汚染調査、生物多様性調査、環境法令コンプライアンスなど、自社が依頼したい業務に実際に対応しているかを軸に比較することが重要です。本記事では、脱炭素やESG経営、ISO14001認証取得の支援に特化したコンサルとは切り分け、環境アセスメントや環境マネジメント全般を扱う環境コンサル会社7社を五十音順で紹介し、条件別に候補を整理します。
「環境コンサル」を名乗る会社の中には、実態は脱炭素支援やESG経営支援が中心という会社も少なくありません。本記事で比較する7社は、環境アセスメント・環境調査・土壌汚染調査など、環境の現場・技術面に関わるサービスを公式サイトの一次情報で確認できた会社に絞っています。
この記事でわかること
- 環境コンサル会社に依頼できる業務の範囲
- 脱炭素コンサル・ESGコンサル・ISO14001コンサルとの違い
- 環境アセスメントの具体的な流れ
- 環境コンサル会社の選び方のポイント
- 環境コンサルの費用相場の実情
- おすすめ環境コンサル会社7社の比較（五十音順）
環境コンサル会社とは？基本サービスと依頼できる範囲
環境コンサルは、環境アセスメントや環境法令対応、環境リスク評価などを企業に代わって行う専門会社です。
具体的には、大規模な開発事業に伴う環境アセスメント（環境影響評価）、ISO14001の認証取得そのものにとどまらない環境マネジメント全般の体制構築、環境法令コンプライアンスの確認、環境リスクアセスメント、LCA（ライフサイクルアセスメント）、生物多様性調査やTNFDなどの自然関連情報開示支援、土壌・水質汚染調査、企業の環境戦略立案まで、扱う業務は幅広くなっています。
1社がすべての業務を得意としているわけではなく、環境アセスメントの実績が豊富な会社もあれば、土壌・地下水汚染調査に特化した会社、生物多様性や自然関連情報開示に強みを持つ会社もあります。自社がどの業務を依頼したいのかを先に整理してから比較すると、候補を絞り込みやすくなります。
主な発注元は、発電所・道路・鉄道等の開発事業を行う事業者、工場跡地の土地取引や造成を検討する企業、TNFDなど自然関連情報の開示を進めたい企業の環境部門・総務部門・経営企画部門などです。開発規模や自社の課題によって、依頼すべき業務の範囲が変わる点も、環境コンサル選びの前提として押さえておきたいポイントです。
環境コンサルと脱炭素コンサル・ESGコンサル・ISO14001コンサルの違い
環境コンサルは、環境アセスメントや土壌汚染調査など環境の現場・技術面を専門に扱う会社です。
脱炭素・ESG・ISO14001の各コンサルとは、この後で扱う対象領域が異なります。
脱炭素コンサルは、GHG排出量算定やカーボンニュートラル戦略の立案など、気候変動対応に特化した支援を行う会社です。一方で環境コンサルは、環境アセスメントや土壌・水質汚染調査、生物多様性調査など、気候変動以外の環境課題も含めて幅広く扱う点で異なります。同じ「環境コンサル」を名乗る会社の中にも、実態は脱炭素支援が中心という会社があるため、対応範囲を公式サイトで確認することが重要です。
脱炭素コンサルおすすめ8社を比較した記事では、GHG算定やカーボンニュートラル戦略の立案に特化した会社を紹介しています。
ESGコンサルは、ESG経営の戦略立案や評価機関対応、統合報告書の開示支援など、経営・開示の観点からサステナビリティを支援する会社です。環境コンサルは、環境アセスメントや環境法令コンプライアンスなど、より現場・技術的な環境課題への対応を専門とする点で軸が異なります。
ESGコンサルおすすめ8社を比較した記事では、評価機関対応や統合報告書の開示支援を軸にした会社を紹介しています。
ISO14001コンサルは、ISO14001（環境マネジメントシステム）の認証取得・維持支援を専門に行う会社です。環境コンサルは、認証取得そのものではなく、環境アセスメントや土壌汚染調査、生物多様性評価など、認証取得の枠を超えた環境マネジメント全般を扱う点で異なります。
ISO14001コンサルおすすめ比較8社の記事では、認証取得・維持支援に特化した会社を紹介しています。
環境アセスメントの具体的な流れ｜配慮書から事後モニタリングまで
環境アセスメントは、計画段階配慮書・方法書・準備書・評価書の作成を経て、事業実施後の事後調査まで行うのが基本の流れです。
- 計画段階配慮書：事業の位置・規模等を計画する早い段階で、環境保全の観点から複数案を比較検討する書類を作成する段階です。
- 方法書：環境影響評価の項目・手法を選定し、公表・意見聴取を行う段階です。
- 準備書：現地調査・予測・評価の結果をまとめ、住民説明会等を通じて意見を募る段階です。
- 評価書：準備書への意見を踏まえて内容を確定し、環境影響評価書として取りまとめる段階です。
- 事後調査（モニタリング）：事業の実施後も、環境への影響を継続的に調査・確認する段階です。
本記事で比較する7社のうち、いであ株式会社・日本エヌ・ユー・エス株式会社・日本工営株式会社・株式会社KANSOテクノスの4社は、このプロセスに沿った環境アセスメント業務を専門領域として公式サイトで確認できます。他の3社（応用地質株式会社・株式会社建設環境研究所・中央開発株式会社）は、土壌汚染調査や生物多様性関連の情報開示支援など別分野を専門としており、環境影響評価法に基づく環境アセスメント業務についての具体的な記載は公式サイト上で確認できませんでした。
参照：日本エヌ・ユー・エス株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、いであ株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、日本工営株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、株式会社KANSOテクノス 公式サイト（2026年9月時点）
環境コンサル会社の選び方｜比較する際のポイント
環境コンサル会社を比較する際は、対応範囲・実績の示し方・体制の一貫性・コミュニケーションの4点が重要です。
- 対応範囲：環境アセスメントが中心なのか、土壌汚染調査やリスク評価が中心なのか、自社が依頼したい業務と一致しているかを確認します。
- 実績の示し方：具体的な案件名や調査件数など、確認できる形で実績を公開しているかを見ます。
- 体制の一貫性：調査から評価書作成、保全措置の設計・施工、モニタリングまで自社内で完結できるか、外部委託が必要になる範囲はどこかを確認します。
- コミュニケーション：提案内容や進め方について、担当者から具体的な説明を受けられるかを確認します。
環境コンサルに依頼するメリットは、自社に環境アセスメントや土壌汚染調査の専門知識を持つ人材がいなくても、法令に沿った調査・評価・書類作成までを外部の専門家に任せられる点です。特に、環境影響評価法に基づく手続きや、土壌汚染対策法に基づく公定法分析のように、専門的な資格・設備・経験が求められる業務では、自社対応よりも外部の専門会社に依頼したほうが、手戻りのリスクを抑えられます。
一方で、環境コンサルへの依頼には料金が個別見積りのため事前に総額を把握しにくいこと、案件によっては調査から評価書作成まで一定の期間を要することといったデメリットもあります。依頼前に、想定スケジュールと概算の考え方について確認しておくと安心です。
環境コンサルの費用相場｜料金は個別見積りが基本
環境コンサルの料金は、具体的な金額を公式サイトで公開している会社がほとんどなく、個別見積りが基本です。
今回比較した7社はいずれも、環境アセスメントや環境調査の具体的な料金・料金相場・最低契約期間を公式サイト上で公開していません。対応企業規模についても明確な区分の記載は少なく、応用地質株式会社は「民間企業」向けサービスとしての記載、日本工営株式会社は中小企業向けSDGs評価ツール「KIBOH2030」の記載がある程度にとどまります。案件の規模や調査範囲によって費用が大きく変動するため、複数社から見積りを取り、対応範囲と費用の内訳を比較することが実務上の目安になります。
参照：応用地質株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、日本工営株式会社 公式サイト（2026年9月時点）
条件別におすすめの環境コンサル会社
自社の課題が大規模開発の環境アセスメントなのか、土壌汚染調査なのかによって、適した環境コンサル会社は変わります。
| 条件 | 候補になり得る会社 | 根拠 |
|---|---|---|
| 発電所・道路など大規模開発の環境アセスメントを一式任せたい | 日本エヌ・ユー・エス、日本工営 | 日本エヌ・ユー・エスは調査・予測・評価・評価書作成・住民説明会対応・事後モニタリングを専門領域として明示。日本工営は六本木ヒルズ・東京スカイツリー等の環境アセスメント実績を具体名で公表 |
| 工場跡地など土壌・地下水汚染調査を先に済ませたい | 応用地質、中央開発 | 応用地質は地質・地盤の専門技術者による土壌・地下水汚染調査と自然由来重金属対策に強み。中央開発は土壌汚染対策法施行以降の累計調査・分析・対策設計案件が3万件超 |
| 西日本エリアで環境アセスメントの計画・調査から評価書作成までを依頼したい | KANSOテクノス | 環境影響評価の実施計画立案から調査・予測、評価書等の作成・審査対応までを明示 |
| TNFD・生物多様性・自然共生サイト認定など自然関連情報開示に対応したい | 建設環境研究所 | TNFD簡易診断・自然共生サイト（OECM）認定支援を提供 |
| 風力発電など再エネ開発に伴う環境アセスメントを依頼したい | いであ | 風力発電事業のバードストライク影響評価などの実績を明示 |
参照：日本エヌ・ユー・エス株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、日本工営株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、応用地質株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、中央開発株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、株式会社KANSOテクノス 公式サイト（2026年9月時点）、株式会社建設環境研究所 公式サイト（2026年9月時点）、いであ株式会社 公式サイト（2026年9月時点）
環境コンサル会社おすすめ7選｜五十音順で徹底比較
環境アセスメントや土壌汚染調査など、環境の現場・技術面のサービスを公式サイトで確認できた7社を、五十音順で紹介します。
掲載順は五十音順（社名の読み方順）であり、ランキングや優劣を示すものではありません。脱炭素支援やESG経営支援が中心の会社、統合報告書制作会社などは対象から外し、環境アセスメント・環境調査・土壌汚染調査など環境コンサル固有のサービスを公式サイトで確認できた会社のみを掲載しています。
| 社名 | 専門分野 | 環境アセスメント対応 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| いであ株式会社 | 環境評価・環境計画／自然環境保全／環境調査／化学分析／生命科学／サステナビリティ経営支援 | 対応 | 風力発電事業のバードストライク影響評価等の実績 |
| 応用地質株式会社 | 省エネ診断／土壌地下水汚染対策／自然由来重金属対策 | 不明 | 土壌・地下水汚染調査と自然由来重金属対策に強み |
| 株式会社KANSOテクノス | 環境アセスメント／環境調査／海洋環境調査／土壌汚染調査対策 | 対応 | 環境影響評価の計画立案から評価書等の作成・審査対応まで対応 |
| 株式会社建設環境研究所 | 水質・土壌汚染調査／環境DNA分析／TNFD簡易診断／自然共生サイト認定支援 | 不明 | TNFD簡易診断・自然共生サイト認定支援 |
| 中央開発株式会社 | 土壌・地下水汚染調査／公定法分析／対策工事 | 不明 | 土壌汚染対策法施行以降の累計調査等3万件超 |
| 日本エヌ・ユー・エス株式会社 | 環境影響評価／大気・水域・陸域環境／化学物質管理 | 対応 | 大規模開発の環境アセスメント一式に40年以上の実績 |
| 日本工営株式会社 | 環境アセスメント／河川環境保全／資源循環／中小企業向けSDGs評価ツール | 対応 | 六本木ヒルズ等、大規模都市開発の実績を具体名で公表 |
参照：いであ株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、応用地質株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、株式会社KANSOテクノス 公式サイト（2026年9月時点）、株式会社建設環境研究所 公式サイト（2026年9月時点）、中央開発株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、日本エヌ・ユー・エス株式会社 公式サイト（2026年9月時点）、日本工営株式会社 公式サイト（2026年9月時点）
いであ株式会社
いであ株式会社は、国土環境と日本建設コンサルタントの合併（2006年）で発足した環境コンサルタント専業大手です。
環境評価・環境計画、自然環境保全・再生、環境調査、化学分析・リスク評価、生命科学、サステナビリティ経営支援まで6分野を提供しています。環境アセスメントについては、調査の企画立案から事後調査までを社内一貫体制で実施しています。
風力発電事業のバードストライク影響評価など、再エネ開発特有の環境アセスメント実績を公式サイトで具体的に明示している点が特徴です。
応用地質株式会社
応用地質株式会社は、「防災・インフラ」「環境・エネルギー」「国際」の3セグメントを持つ地質調査会社です。
環境・エネルギー分野で、省エネルギー診断・土壌地下水汚染対策・自然由来重金属対策を企業向けに提供しています。環境影響評価法に基づく環境アセスメント業務そのものについては、公式サイト上で具体的な記載を確認できず不明です。
地質・地盤の専門技術者による土壌・地下水汚染調査と自然由来重金属対策に強みを持ち、工場跡地の土地取引や造成を検討する企業に向いています。
株式会社KANSOテクノス
株式会社KANSOテクノスは、関西電力グループの総合環境エンジニアリング企業です。
環境アセスメント・環境調査・海洋環境調査・土壌汚染調査対策を、実施計画の立案から調査・予測、環境影響評価書等の作成・審査対応まで対応しています。
環境影響評価の実施計画立案から調査・予測、評価書等の作成・審査対応までを明示しており、西日本エリアで一括発注したい企業に向いています。実績社数・対応企業規模・料金は、公式サイトのトップ〜事業紹介ページの確認範囲では不明です。
株式会社建設環境研究所
株式会社建設環境研究所は、「環境に強い総合コンサルタント」を標榜する環境コンサル会社です。
水質・土壌汚染調査、環境DNA分析等の環境計量に加え、TNFD簡易診断・自然共生サイト（OECM）認定支援などの生物多様性・自然関連情報開示支援を提供しています。
TNFD簡易診断・自然共生サイト認定支援という、他社にあまりない生物多様性・ネイチャーポジティブ経営特化メニューを公式サイトで明示しています。
中央開発株式会社
中央開発株式会社は、1946年創立の建設コンサルタントで、1952年に民間初の土質工学研究所を設置しました。
土壌汚染対策法に基づく土壌・地下水汚染調査を専門とし、自社分析室での公定法分析による迅速な汚染状況把握から対策工事まで対応しています。環境影響評価法に基づく環境アセスメント業務についての記載は、公式サイト上で確認できず不明です。
土壌汚染対策法施行（2002年）以降の累計調査・分析・対策設計案件が3万件超という、土壌・地下水汚染調査特化の実績規模を公式に明示しています。
日本エヌ・ユー・エス株式会社
日本エヌ・ユー・エス株式会社は、1971年創立、日揮ホールディングスグループの環境・エネルギー専門コンサルです。
環境影響評価法に基づく環境アセスメント（40年以上の実績）を主力に、大気・水域・陸域環境、化学物質管理まで扱っています。
発電所・道路・鉄道等の大規模開発を対象にした環境アセスメント一式（調査・予測・評価・評価書作成・住民説明会対応・事後モニタリング）を専門領域として明示している点が特徴です。
日本工営株式会社
日本工営株式会社は、1946年設立の大手建設コンサルタントです。
社会インフラ整備・都市開発に伴う環境アセスメント、河川環境の保全・創出、資源循環に加え、中小企業向けSDGs評価ツール「KIBOH2030」も展開しています。
六本木ヒルズ・東京スカイツリー等、大規模都市開発の環境アセスメント実績を具体名で公表している点が他社にない特徴です。
よくある質問
環境コンサル会社の比較でよく検索される質問に、事実確認できた範囲でお答えします。
環境コンサルは、環境アセスメントや環境法令コンプライアンス、環境リスク評価、LCA、生物多様性調査、土壌・水質汚染調査、企業の環境戦略立案などを、企業に代わって行う専門会社です。事業内容や課題に応じて、調査から評価書作成、対策の実行支援まで対応する会社もあります。
ISO14001コンサルはISO14001（環境マネジメントシステム）の認証取得・維持支援に特化するのに対し、環境コンサルは認証取得の枠を超え、環境アセスメントや土壌汚染調査、生物多様性評価など、より幅広い環境マネジメント全般を扱います。
脱炭素コンサルはGHG排出量算定やカーボンニュートラル戦略の立案など気候変動対応に特化するのに対し、環境コンサルは環境アセスメントや土壌汚染調査など、気候変動以外の環境課題も含めて幅広く扱う点で異なります。
本記事で比較した7社はいずれも、公式サイト上に環境アセスメントや環境調査の具体的な料金を公開しておらず、案件の規模や調査範囲に応じた個別見積りが基本です（2026年9月時点）。
対応企業規模を明確に区分して公開している会社は多くありませんが、日本工営は中小企業向けSDGs評価ツール「KIBOH2030」を展開するなど、企業規模に応じたメニューを用意する会社もあります。
環境影響評価法に基づく環境アセスメントは、一般に計画段階配慮書、方法書、準備書、評価書の作成を経て、事業の実施後も事後調査（モニタリング）まで行うのが基本的な流れです。
まとめ
環境コンサル会社は、環境アセスメントや土壌汚染調査など現場・技術面を扱う専門会社かどうかを軸に比較することが大切です。
脱炭素コンサルやESGコンサル、ISO14001コンサルとは対象領域が異なるため、自社が依頼したい業務と一致しているかを公式サイトで確認しましょう。
本記事で紹介した7社は、公式サイトの一次情報で環境コンサル該当のサービスを確認できた会社を五十音順で並べたものであり、優劣を示すものではありません。大規模開発の環境アセスメントを一式任せたい場合は日本エヌ・ユー・エスや日本工営、土壌・地下水汚染調査を先に済ませたい場合は応用地質や中央開発、西日本エリアで一括発注したい場合はKANSOテクノス、TNFD・生物多様性対応を重視する場合は建設環境研究所、再エネ開発の環境アセスメントを依頼したい場合はいであというように、自社の課題に合わせて候補を絞り込み、複数社から見積りを取って比較することをおすすめします。
料金や実績社数など、公式サイト上で確認できなかった項目は「不明」として扱い、対応していないと断定していません。問い合わせや見積り依頼の段階で、対応企業規模や概算費用、契約条件について直接確認することをおすすめします。