Refill Japanとは？給水スポットの探し方と登録方法

Refill Japanは、マイボトルに無料で水を入れられる給水スポットを全国に増やす活動で、給水スポットは誰でも無料で使えます。お店が給水スポットとして参加するには、地域リフィルへの連絡と、1枚200円のステッカーの購入が必要です。

この記事では、Refill Japanの運営団体、給水スポットの探し方、お店の登録方法、mymizuとの違いを、公式サイトの情報をもとに整理します。あわせて、同じ課題に取り組む企業と、社会に与える影響もまとめます。

この記事でわかること

• Refill Japanの運営団体と、給水スポットの利用に費用がかかるか
• 給水スポットの探し方と、登録条件（無料で水道水であること）
• お店や個人が参加する方法と、ステッカーなどの費用
• mymizuとの違いと、給水以外のリフィル行動
• 自治体や学校の事例、同じ課題に取り組む企業、社会への影響

Refill Japanとは？無料給水スポットを広げる全国の活動

Refill Japanは、無料で給水できる場所を全国に広げる活動で、事務局はONE PLANET LABOです。

「リフィル」とは「再び詰める」という意味です。給水機でマイボトルに水を入れる、マイタンブラーでコーヒーを持ち帰る、マイ容器でお惣菜を買うといった行動を、公式サイトはリフィル行動と呼んでいます。

参照：Refill Japan公式サイト（2026年10月確認）

Refill Japanの運営団体と成り立ち

運営事務局は、一般社団法人ONE PLANET LABOです。前身にあたる「水Do!キャンペーン」は、国際環境NGOのFoE Japanが2010年6月に始め、2014年に水Do!ネットワークが引き継いだと公式サイトに書かれています。

Refill Japanは、英国ブリストルで2015年に始まった「Refill」と姉妹関係にあります。サイトの制作には、環境再生保全機構の地球環境基金の助成が使われています。

参照：Refill Japan「What’s Refill?」（2026年10月確認）、環境再生保全機構「地球環境基金」（2026年10月確認）

給水スポットの利用に費用はかかる？

給水機からの給水は無料です。活動そのものは、個人の寄付と企業の協賛で成り立っていると、Refill Japanは説明しています。利用者が会費を払う仕組みはありません。

Refill Japanの給水スポットの探し方と使い方

公式サイトの「給水/リフィルMAP」で近くの給水スポットを探し、マイボトルに無料で給水します。

1. 公式サイトの「給水/リフィルMAP」を開きます。地図はGoogleマップ上に作られており、スマートフォンのホーム画面に追加しておくとアプリのように使えます。
2. 地図の凡例から、「公共の給水スポット」「協力店舗・事業所等の給水スポット」「マイ容器で買える店舗」のうち、探したい種類だけを表示します。
3. 近くのピンをタップして、場所と種類を確認します。全国チェーンの取り組みは、地図とは別のリストに載っています。
4. 店頭にステッカーが貼ってあるお店で、空のマイボトルに給水してもらいます。

参照：Refill Japan「給水/リフィルMAP」（2026年10月確認）

給水スポットの登録条件は2つ

Refill Japanの給水スポットには、2つの条件があります。1つ目は、誰でも無料で使えることで、会員制などは認められません。2つ目は、水道水が飲めることで、宅配水は対象外です。湧水や井戸水は、飲用に適した証明があれば認められます。

種類は、公園や駅などの水飲み場・冷水機と、カフェのカウンター給水のような店舗の無料給水サービスに分かれます。

参照：Refill Japan「給水スポット＆給水機」（2026年10月確認）

全国の給水スポットの総数は確認できません

Refill Japanの公式サイトには、全国の給水スポットの総数を確認できる記載がありませんでした。件数の多さで探したい場合は、国内の登録数を公表している給水アプリのmymizuと併用すると便利です。

関連記事：マイボトルおすすめ比較｜人気5ブランドの特徴と選び方をわかりやすく解説

Refill Japanの給水スポットに登録する方法と費用

お店は地域リフィルに連絡して登録し、1枚200円のステッカーを店頭に掲示します。

1. 無料給水に協力できるお店は、活動エリアにあたる地域リフィルの事務局に連絡します。
2. 全国または広域で多数の店舗を持つチェーンは、Refill Japan事務局に一括で連絡します。
3. 登録されると、お店がRefill Japanの給水スポットマップに掲載されます。
4. 店頭にステッカーを掲示します。ステッカーは1枚200円で購入します。

立場	連絡先	費用
地域内のお店	地域リフィルの事務局	ステッカー1枚200円
全国・広域のチェーン	Refill Japan事務局（一括）	ステッカーを購入（1枚200円）

お店側のメリットとして、公式サイトは環境や社会への配慮の姿勢を示せることと、新規来店者の獲得につながる可能性を挙げています。

参照：Refill Japan「参加しよう」（2026年10月確認）

地域リフィルとは？全国30の地域組織

地域リフィルは、各地で給水スポットを広げる地域組織です。公式サイトの一覧には、石狩、福島、東京、湘南、静岡、京都、大阪、福岡、熊本など30の地域リフィルが載っています。地図への登録は、この地域リフィルが行います。

種類は2つあります。Refill地域パートナーは都道府県または市町村が単位で、環境やまちづくりの団体、または自治体が事務局になります。Refill地域サポーターは市町村または政令指定都市の区が単位で、3人以上のグループで始められます。どちらも登録費用は無料です。

参照：Refill Japan「各地のリフィル」（2026年10月確認）

個人が参加する方法

個人は、お住まいの地域リフィルの活動に参加できます。東京の全国事務局では、イベント運営や広報を手伝うボランティアも募集しており、専門スキルを生かすプロボノも歓迎されています。地域に団体がなければ、新しく立ち上げることもできます。

Refill Japanとmymizuの違いは？

Refill Japanは地域組織が支える地図、mymizuは無料の給水アプリで、運営団体も別です。

比較項目	Refill Japan	mymizu
運営主体	一般社団法人ONE PLANET LABO（事務局）	一般社団法人Social Innovation Japan
探し方	Googleマップ上の「給水/リフィルMAP」	iOS・Androidアプリ（ウェブ版の地図もあり）
お店の登録	地域リフィルに連絡、ステッカー1枚200円	給水パートナーとして無料で登録
公表している規模	公表なし（全国の総数は確認できず）	国内14,900か所以上（2026年8月6日更新）、アプリ50万ダウンロード（2025年10月15日発表）
利用者の費用	給水は無料	アプリと給水は無料、サポーター会員は月500円から（任意）

どちらを使うか迷う場合は、地図で探すだけならRefill Japan、給水の記録や削減量の確認も使うならmymizuという使い分けが目安です。これは両者の公式ページの機能説明をもとにした編集部の整理です。

参照：mymizu公式サイト（2026年10月確認）

関連記事：mymizuを解説｜使い方と料金・給水スポット・社会への効果

給水以外にもある？マイ容器とイベントでのリフィル行動

Refill Japanは、マイ容器が使えるお店の登録や、イベントでのリユース食器と仮設給水機も呼びかけています。

マイ容器スポットの登録と使い方

マイタンブラーでコーヒーを買う、マイ弁当箱でお惣菜を買うといったお店は、「マイ容器スポット」として給水スポットと同じ地図に登録できます。登録は地域リフィルへの連絡で行い、店頭にステッカーを貼ります。特定の容器の購入が条件のお店は登録できません。

利用者は、洗って乾かした清潔な容器を、持ち帰るものに合わせて選びます。マイ容器に対応していない商品もあるため、お店の人の判断に従います。

イベントの脱使い捨てと仮設給水機

祭りや音楽フェスなどの飲食では、回収して洗い、何度も使うリユース食器の導入を勧めています。会場に仮設給水機を置けば、使い捨て容器に頼らないイベントにできます。

水道直結の仮設給水機「Refill on the Go」には、ボトル給水型と直飲み型があります。貸出の相談では、イベント名、日時、設置場所、台数を伝えます。

屋外の常設給水機ReFILLER

ReFILLER（リフィラー）は、Refill Japanが日本初の屋外常設用のマイボトル給水機と紹介する製品です。常温水か冷水か、水飲み器の有無で4タイプがあり、株式会社フロムトゥと共同で開発されました。

参照：Refill Japan「マイ容器＆リフィル行動」（2026年10月確認）

Refill Japanを支援する方法と寄付の金額

個人は一口5,000円以上のサポーター、企業は一口10万円からのパートナーとして支援できます。

支援の種類	金額	主なお礼
サポーター（個人）	一口5,000円以上	ポストカード、一部イベントの参加費が無料または割引
ブルーパートナー（企業）	10万円から50万円未満	年次報告書とFacebookでの紹介
シルバーパートナー（企業）	50万円以上	ウェブサイトへの社名掲載、社員向けセミナー・ワークショップ1回（旅費別）など
ゴールドパートナー（企業）	100万円以上	社名・ロゴ掲載、社員向けセミナー・ワークショップ2回（旅費別）など

このほか、全国にチェーン店を持つ企業が各店を給水スポットにする給水スポットパートナー、売上連動寄付、共同でのプロモーション事業があります。共同事業では、スタッフの人件費と企画協力費を企業側が負担します。

2021年11月30日時点のゴールドパートナーには、株式会社OSGコーポレーション、株式会社フロムトゥ、有限会社サンウエストが掲載されています。2021年8月27日から10月18日のクラウドファンディングでは、184人から263万円の支援を得たと報告されています。

参照：Refill Japan「支援しよう」（2026年10月確認）

給水スポットを広げる自治体と地域の事例

給水機やリユース容器を導入した4つの事例を、地域名の五十音順に紹介します。数値は公式ページの公表分だけです。

富山県射水市（マイボトル対応型給水器を全小中学校へ）

射水市は、マイボトル対応型給水器「いいみず いみず ウォーターサーバー」を、市役所本庁舎やクロスベイ新湊などの公共施設と、市内すべての小中学校に設置しています。マイボトルを持っていれば、どなたでも無料で使えます。2026年8月5日に、mymizu自治体アライアンスへの参加がmymizuから発表されました。

参照：mymizu「富山県射水市が自治体アライアンスに参加」（2026年8月5日）

大阪府高石市（万博の給水機を全小中学校10校へ移設）

高石市は、大阪・関西万博で使われた給水機を、市内すべての小中学校10校に設置しました。給水機の給水カウンターで回数が分かるため、環境教育にも使われています。設置の財源には、寄付金の「三宅みらい教育基金」が使われました。2026年6月2日には、市立加茂小学校で除幕式と環境授業が行われています。

参照：OSGコーポレーション「万博の給水スポットが高石市の全小中学校10校へ移設」（2026年6月11日）

栃木県那須町教育委員会（協定で給水機を町立小中学校へ）

那須町教育委員会は、2026年9月25日にウォータースタンド株式会社と、プラスチックごみの削減と熱中症予防に関する協定を結びました。町立小中学校へマイボトル用給水機を設置し、児童・生徒向けの環境教育も行う内容です。

参照：ウォータースタンド「那須町教育委員会と協定を締結」（2026年10月14日）

東京都三鷹市（Refillローカルシェアでテイクアウト容器を共有）

三鷹では、2026年4月6日からRefillローカルシェアが始まっています。地域の飲食店がテイクアウト用のリユース容器を共有し、お客さんに貸し出す仕組みで、利用料は無料のデポジット制が基本です。アプリは不要です。

容器は、フード用ボウル（1050ml）とドリンク用カップ（380ml、450ml）で、ポリプロピレン製の日本製です。福島県でも2026年7月初旬の開始と掲載されています。

参照：Refill Japan「Refillローカルシェア」（2026年10月確認）

給水スポットを広げる企業・サービス一覧

Refill Japanと同じ使い捨てボトル削減に取り組む4つの企業・サービスを、公式サイトの記載から紹介します。

順位や推奨の順番ではありません。

掲載順は、名称の五十音順（ウォータースタンド、OSGコーポレーション、フロムトゥ、mymizu）です。各社の情報は、それぞれの公式サイトの記載に限っています。

名称	取り組みの対象	仕組み	公表している実績	費用面
Refill Japan（今回の取り上げ）	使い捨てボトル・容器	給水スポットの地図掲載、地域リフィル、仮設給水機の貸出	公表なし（全国の登録数は確認できず）	給水は無料、お店はステッカー1枚200円
ウォータースタンド	使い捨てプラスチックボトル	水道直結の浄水型ウォーターサーバーのレンタル、自治体・学校との協定	30億本の削減を目標に掲載（達成数は公表なし）	公表なし
OSGコーポレーション	使い捨てボトル、海洋プラごみ	「ステハジ」プロジェクト、給水スポットの設置と加盟団体との共創	万博で給水スポット52台、給水12,065,111回（2025年10月13日）、加盟508団体（2026年6月1日）	公表なし
フロムトゥ	公共空間のサインと街具	ストリートファニチャーの設計・製作・施工、ReFILLERを共同開発	公表なし	公表なし
mymizu	使い捨てペットボトル	無料アプリで給水スポットを検索・記録、給水パートナー登録、自治体アライアンス	国内14,900か所以上（2026年8月6日更新）、50万ダウンロード（2025年10月15日）	アプリは無料、サポーター会員は月500円から（任意）

ウォータースタンド株式会社

水道直結のウォーターサーバー「ウォータースタンド」のレンタル事業を行う会社です。

自治体や教育委員会とは、前述の那須町の事例のように協定を結んでいます。特徴は、使い捨てプラスチックボトル30億本の削減を掲げている点です。

参照：ウォータースタンド株式会社公式サイト（2026年10月確認）

株式会社OSGコーポレーション

家庭用から産業用まで、水にこだわった機器を扱う会社です。

サステナビリティ活動として「ステハジ」プロジェクトを進め、給水スポットの設置や、企業・自治体・団体との共創を行っています。特徴は、「使い捨ては、恥ずかしい」という考え方を掲げ、個人から自治体までが一体で啓発と実践をする枠組みにしている点です。

参照：OSGコーポレーション「ステハジ」（2026年10月確認）

株式会社フロムトゥ

サイン、ストリートファニチャー、モニュメントの設計・製作・施工を営業品目とする会社です。

公共空間の家具づくりが本業で、Refill Japanの紹介ページには、屋外給水機ReFILLERの共同開発企業として載っています。特徴は、1992年（平成4年）創立のストリートファニチャーの会社が給水機の開発に関わっている点です。

参照：株式会社フロムトゥ「会社概要」（2026年10月確認）

mymizu（一般社団法人Social Innovation Japan）

マイボトルを持つ人と、給水できるお店や施設をつなぐ無料アプリを運営しています。

給水パートナー店舗の登録、企業・教育機関との協働、自治体アライアンスが主な活動です。特徴は、自治体アライアンスでの給水チャレンジの結果を公表している点で、名古屋市では市民400人が1か月取り組み、事後アンケートに回答した約半数だけで6,341本のペットボトル削減とmymizuは報告しています。

網走市と斜里町では、市民50人が6か月取り組み、8,553本のペットボトルと2.9トンのCO2を削減したとされています。

参照：mymizu「自治体アライアンス」（2026年10月確認）

Refill Japanが社会に与える良い影響

給水スポットが増えると、ペットボトル飲料の購入を減らせ、熱中症対策や地域のつながりにも役立ちます。

給水が使い捨てボトルの購入を置き換える仕組み

Refill Japanによると、日本では年間227億本（2017年統計、ペットボトルリサイクル推進協議会の2018年度報告書）のペットボトル飲料が生産されています。約9割がリサイクルされても、石油資源からのボトル生産、重い液体の輸送、販売時の冷蔵といった過程で資源とエネルギーを使い、CO2が出ます。水道水を選べば、その分の購入を避けられるというのが、Refill Japanの考え方です。

さらに、蛇口の水を飲んだ場合のCO2排出量は、輸入ペットボトル飲料水の1,000分の1だと、東京都水道局の数字を引いて説明しています。

Refill Japanの公式サイトでは、給水回数や削減本数を確認できませんでした。規模の目安として、OSGコーポレーションは大阪・関西万博の会場に給水スポット52台を設け、2025年10月13日の閉幕日までの給水回数が12,065,111回、給水によるCO2削減量が978,480kgだったと公表しています（OSGの算出）。

この回数を年間227億本と比べると、12,065,111回÷22,700,000,000本≒0.053%です（編集部推計）。給水1回がペットボトル飲料1本の購入1回分を置き換えたと仮定した上限の目安で、回数は本数と同じではなく、年次も2017年と2025年で異なるため、規模感をつかむための参考値です。

参照：Refill Japan「リフィルって何？」（2026年10月確認）、OSGコーポレーション「大阪・関西万博閉幕、会場給水1,200万回突破」（2025年10月17日）

関連記事：脱プラとは？意味からわかる企業の取り組み事例・支援一覧

ペットボトルの販売量は増えている

ペットボトルリサイクル推進協議会によると、指定ペットボトルの販売量は2020年度の581千トンから2024年度の652千トンへ増えています。2020年度から2024年度の増加率は、71÷581≒12.2%です（編集部推計）。販売量が増える局面だからこそ、買わずに済ませる給水の選択肢が意味を持ちます。この表だけでは給水スポットの効果は測れません。

年度	指定ペットボトル販売量（千トン）
2020年度	581
2021年度	581
2022年度	583
2023年度	636
2024年度（速報）	652

参照：ペットボトルリサイクル推進協議会「指定PETボトルリサイクル概況」（2026年10月確認）

熱中症対策と、水へのアクセスを守る

Refill Japanは、水は誰もが生きるために欠かせない基本的人権であり、水分補給の場を用意することは公共の責任だと説明しています。熱中症を防ぐ上でも、最も重要な対策の1つだとしています。給水スポットは、暑い日に無料で水を補給できる場所を増やす役割を持ちます。

mymizuは2026年8月6日から、全国1万か所以上のクーリングシェルターもアプリで探せるようにしました。OSGコーポレーションは、万博の会期内に会場で熱中症による死亡事故が0件だったと発表しています。

地域の担い手が増え、街が変わる

全国30の地域リフィルが、それぞれの地域でお店や自治体に声をかけ、給水スポットを増やしています。三鷹のRefillローカルシェアのように、飲食店が容器を共有して洗って繰り返し使う仕組みは、使い捨て容器の資源とCO2を減らします。

射水市や高石市のように、自治体が給水機を学校や公共施設に置く動きも出ています。参加の入口は、お店ならステッカーの掲示、個人なら地域リフィルの活動やサポーターの寄付です。

よくある質問

Refill Japanについて、よく聞かれる点をまとめました。

まとめ

Refill Japanの要点は次のとおりです。

• Refill Japanは、マイボトルに無料で給水できる場所を全国に広げる活動で、事務局は一般社団法人ONE PLANET LABOです。
• 給水スポットの条件は、誰でも無料で使えることと、水道水が飲めることの2つです。
• お店は地域リフィルに連絡して登録し、ステッカーを1枚200円で購入します。
• mymizuとは運営団体が別で、Refill Japanは地図、mymizuはアプリが中心です。
• 給水スポットのほか、マイ容器スポットやRefillローカルシェアも広がっています。